2009年3月14日土曜日

不動産投資:確定申告で家賃収入があっても納税額の割合は減少

初の青色申告提出で、わずか1室の賃貸収入を計上して、提出した。結局、給与収入が上がった分だけ、今年は前年の平成19年度の納税額より納税額は上昇した。

夢の所得税0(ゼロ)円は果たせなかったが、不動産(家賃)収入がなかった場合の納税額を計算してみたら、結局、まったく同額だった。

つまり、給与収入が上がったにもかかわらず、家賃収入でプラスになった収入の部分の税金は、まったく払わずに済んだということ。これって節税になったということではなかろうか。

賃貸が1室しかなく、減価償却と経費の控除額が少ない。昨年の不動産収入は3カ月分で480096円しかないのだが、経費を控除すると不動産所得はゼロとなった。

このおかげで、実際には収入があったのだが、給与収入以外には何もなかったことになるので、納税額は給与収入の部分だけで決まる。

不動産所得があった場合となかった場合とを、総収入に対する納税額の割合で比べると、不動産所得があった場合の方が9.6%で、なかった場合の方が9.9%である。

こういうシミュレーションをすると、事業所得があった方が、税額を抑えることができるということが良くわかる。

今年、物件を増やすことができれば、来年度の納税額がどうなるのか、楽しみである。

*銀行融資状況-スルガでアパートローンより住宅ローン借りて賃貸併用住宅の方が良い?

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