減価償却や節税などの対策は不動産を買ってから考えたのでは遅い

不動産投資は資産を増やすために始めました。

同時に考えたのが給与収入と損益通算できる税額上の有利さです。

ドルフ・デルースの著作を読んで不動産投資の他の投資に比べた有利さを確信して絶対始めるべきだと思いました。

最も魅かれたのが減価償却です。

毎年の経費に加えて実際はその年は支出していないのに控除される金額があるのです。

収益物件を購入した時に支払っていますから、まったく支出していないと言えば間違いになりますが、必要経費と違い、実際にお金が出て行っていないので得したように感じます。

減価償却が毎年たくさん取れれば、不動産所得は赤字になり、給与所得から差し引かれ全体の税額は低くなります。

給与収入がある限りこれを持続すれば給与収入単体の時よりもお金が貯まります。

この減価償却を多くとるためには建物比率をなるべく大きくする必要があります。

色々な方法があると思います。

このあたりを色々と悩みながら工夫して経営できるのが不動産投資の面白いところです。

賃貸経営が事業規模になれば青色申告が可能になり、うま味が出てくるのですが、税理士にまかせているだけではだめな気がします。

結局、士業の方に頼るのは良いのですが、その方たちの技能をうまく使えなくては意味がありません。

どれだけ使えて有利なスキームを引き出せるかは、基本となる知識にかかっています。

投資家も勉強しなければいけません。

ウチはまだすべて個人所有ですが、いずれ法人の利用も必要になります。

そのタイミングはいつなのか。

規模が大きくなった時にどのように対策をするのか。

不動産投資は長期にわたる投資である、と言われますが、実際には早め早めに考えて行動を起こしていかないと思わぬところで行き詰まりそうです。

実際に不動産投資の先輩で、物件を個人で買い続けて、税額を抑えることが難しくなった方がいます。

「たくさん買えばよいと思っていたからこうなった」と嘆いておられました。

特に税務に関しては、不動産購入の後からあれこれ考えても操作は難しいということが経験上わかります。

結局、勉強していない人は損をします。